Aさん(32歳、初産婦)は妊娠39週4日に3,200 gの男児を経腟分娩で出産した。分娩時に会陰切開縫合術を受けた。児のApgar〈アプガー〉スコアは1分後9点、5分後10点であった。分娩時の出血量200 mL、分娩所要時間12時間30分であった。分娩室から病室に帰室する前に尿意を自覚したためトイレまで歩行し、排尿があった。 産褥4日、看護師はAさんに退院指導をすることにした。Aさんの児の経過は順調である。Aさんと児が受けられるサービスとして、看護師が退院指導時に説明するのはどれか。
選択肢をタップすると答えと解説が表示されます
出典:厚生労働省ホームページ(第111回看護師国家試験の問題および正答)。公共データ利用規約(第1.0版)に基づき利用。問題文・選択肢は公式の問題冊子のとおり掲載しています(文字の体裁を一部整えています)。解説は medimichi が作成したものです。
正解は4番
解説
乳児家庭全戸訪問事業(こんにちは赤ちゃん事業)は、全ての新生児を持つ家庭を対象に、保健師や助産師などが訪問し、育児支援や地域の子育て情報を提供する制度です。Aさんの児の経過が順調であることから、退院後の育児をサポートするこの事業の説明は適切です。他の選択肢は、特定の状況(養育困難な家庭、身体障害、未熟児など)にある場合に適用されるサービスであり、一般的な退院指導で説明する内容としては適切ではありません。
選択肢ごとの解説
- 1. 養育支援訪問は、特定妊婦や0歳から就学前までの乳幼児を養育する家庭に対し、保健師などが定期的に訪問し、育児や家事の援助、情報提供などを行うサービスです。産褥4日の段階で、児の経過が順調なAさんに一般的に説明するサービスとしては適切ではありません。より手厚い支援が必要な家庭が対象となります。正しくは:必要に応じて、特定妊婦や乳幼児を養育する家庭で、育児不安や孤立感がある場合に考慮されるサービスです。選びやすい理由:「訪問」という言葉から退院後の支援を連想させますが、対象となる家庭の範囲が異なります。混同注意:「訪問」と聞くと退院後のケア全般を指すように思えますが、特定の支援を要する家庭が主な対象です。
- 2. 育成医療の給付は、身体に障害のある児童(18歳未満)がその障害を改善するために必要な医療を受ける際の医療費を助成する制度です。設問ではAさんの児の経過は順調と明記されているため、このサービスは該当しません。正しくは:身体に障害を持つ児童が対象であり、児の経過が順調な場合は対象外です。選びやすい理由:「医療」という言葉から赤ちゃんの健康管理を連想させますが、障害児に対する制度です。混同注意:「医療」という言葉から広範な医療支援をイメージしがちですが、身体障害に限定されます。
- 3. 養育医療の給付は、出生時の体重が2,000g以下、または生活力が特に薄弱な乳児(未熟児など)が入院して医療を受ける際の医療費を助成する制度です。設問ではAさんの児の経過は順調と明記されており、未熟児の記載もないため、このサービスは該当しません。正しくは:未熟児など、特に医療的管理が必要な乳児が対象であり、児の経過が順調な場合は対象外です。選びやすい理由:「養育」という言葉から育児支援を連想させますが、未熟児など特定の状態の赤ちゃんに対する医療費助成制度です。混同注意:「養育」という言葉から赤ちゃん全般のケアを連想しやすいですが、未熟児の入院医療に特化しています。
- 4. 正解。乳児家庭全戸訪問事業(こんにちは赤ちゃん事業)は、生後4か月までの全ての赤ちゃんがいる家庭を保健師や助産師などが訪問し、育児不安の傾聴、育児に関する情報提供、支援制度の紹介などを行う事業です。児の経過が順調な場合でも、全ての新生児のいる家庭が対象となるため、退院指導時に説明すべき適切なサービスです。正しくは:全ての生後4か月までの乳児がいる家庭を対象に、育児支援や情報提供を行う事業です。選びやすい理由:他の選択肢も「訪問」や「医療」といったキーワードで関連性を感じさせますが、この事業が普遍的な支援である点で最も適切です。混同注意:「全戸訪問」という言葉が広範な対象を示すため、誤解されにくいですが、他の訪問系のサービスと混同しないよう注意が必要です。
国試ポイント
新生児とその母親が退院後に受けられる普遍的な支援サービスに関する知識が問われています。特定の状況に限定される支援と、全ての家庭が対象となる普遍的支援を区別できるかが重要です。
混同注意
「養育支援訪問」と「乳児家庭全戸訪問事業」はどちらも訪問を伴う支援ですが、対象家庭の範囲と目的が異なります。前者はより手厚い支援を必要とする家庭、後者は全ての新生児家庭が対象です。
次に同じ論点が出たら
Aさんが退院後、育児に関する具体的な悩みや不安を訴えた場合、さらにどのようなサービスを紹介すべきかを判断する必要があります。
関連知識
産後ケア事業、子育て世代包括支援センター(母子健康包括支援センター)、地域の子育てサロンなど、新生児期から利用できる地域の子育て支援サービス全般について理解を深めることが重要です。