平成25年（2013年）の国民生活基礎調査による有訴者率（人口千対）で正しいのはどれか。

解説

国民生活基礎調査における有訴者率は、健康に関する自覚症状のある者の割合を示す重要な指標です。2013年（平成25年）の調査では、人口1,000人あたり312.4人という結果が公表されています。この数値は、約3割の国民が何らかの自覚症状を抱えていることを意味します。この統計は、国民の健康状態や医療ニーズを把握し、保健医療政策を立案する上で不可欠なデータとなります。

選択肢ごとの解説

• 1. 2013年の有訴者率は12.4ではありません。これは非常に低い数値で、実際の有訴者率（訴えのある人の割合）とは大きく異なります。正しくは：2013年の有訴者率は312.4でした。選びやすい理由：一桁台の数値は他の統計データで使われることがありますが、有訴者率としては現実的ではありません。混同注意：患者調査の受療率など、別の指標と混同する可能性があります。
• 2. 2013年の有訴者率は112.4ではありません。この数値は実際の有訴者率よりも低いです。正しくは：2013年の有訴者率は312.4でした。選びやすい理由：一見、ありそうな数値に見えるかもしれませんが、国民生活基礎調査における有訴者率としては過小評価となります。混同注意：特定疾患の罹患率など、別の集計値と混同する可能性があります。
• 3. 正解。2013年（平成25年）の国民生活基礎調査によると、有訴者率は人口1,000人あたり312.4でした。これは、調査対象者の約31.2%が何らかの症状を訴えていることを示します。
• 4. 2013年の有訴者率は512.4ではありません。この数値は実際の有訴者率よりも高く、人口の半分以上が常に症状を訴えているという状況は、有訴者率としては現実的ではありません。正しくは：2013年の有訴者率は312.4でした。選びやすい理由：高い数値であるため、高齢化社会における有訴者の多さを連想させ、選びたくなるかもしれませんが、国民生活基礎調査のデータとは異なります。混同注意：高齢者における健康状態の訴えの頻度など、特定の集団に関する感覚的な情報と混同する可能性があります。

国試ポイント

国民生活基礎調査の主要な指標、特に有訴者率や受療率などの具体的な数値を問う問題は頻出です。単に数値を暗記するだけでなく、それが何を示しているのか、その背景にある社会状況や健康課題と関連付けて理解しておくことが重要です。西暦と和暦、または調査実施年と結果公表年など、細かな情報にも注意が必要です。

混同注意

有訴者率と受療率、入院受療率、通院受療率などの違い、およびそれぞれの調査（国民生活基礎調査、患者調査）による違いを混同しやすいです。また、年度ごとの数値の変動も注意が必要です。

次に同じ論点が出たら

今後も国民生活基礎調査からの出題は続くでしょう。特に、最新の調査結果（例えば直近5年程度のデータ）における有訴者率、受療率、世帯構造、介護の状況などの主要な指標の概数とその推移、および特徴的な傾向を把握しておく必要があります。さらに、高齢化や生活習慣病の増加といった社会背景と関連付けて、これらの数値がどのように変化しているかを理解しておくことが求められます。

関連知識

国民生活基礎調査は、厚生労働省が実施する大規模な統計調査であり、国民の保健、医療、福祉、年金、所得などの実態を総合的に把握することを目的としています。有訴者率は、病気やけがなどで自覚症状のある者の割合を示し、健康状態の自己評価を反映します。主な症状としては、腰痛、肩こり、鼻炎などが上位を占めることが多いです。また、年齢階級別に見ると高齢者ほど有訴者率が高くなる傾向にあります。