Aさん(35歳、男性、会社員)は妻(32歳、主婦)と子ども(2歳)と3人暮らし。5年前にうつ病と診断された。半年前に営業部門に異動し、帰宅後も深夜まで仕事をする日が続いていた。「仕事のことが気になってしまい、焦りと不安ばかりが増して眠れない。会社に行くのが苦しい、入院させてもらえないか」と訴えがあり、休養と薬物の調整を目的として精神科病院に入院となった。入院後、Aさんから「実は薬を飲むのが嫌で、途中から飲むのをやめていたんです。薬を飲みたくないのですが、どうしたらよいでしょうか」と看護師に相談があった。 入院後1か月、面会に来た妻から、「夫の会社から休業給付が出ないかもしれないと言われました。子どもが小さく、生活費もかかるので、入院費用が払えるか心配です」と看護師に相談があった。妻の相談に関して、看護師が連携する職種として最も適切なのはどれか。
選択肢をタップすると答えと解説が表示されます
出典:厚生労働省ホームページ(第111回看護師国家試験の問題および正答)。公共データ利用規約(第1.0版)に基づき利用。問題文・選択肢は公式の問題冊子のとおり掲載しています(文字の体裁を一部整えています)。解説は medimichi が作成したものです。
正解は4番
解説
精神保健福祉士は、患者やその家族が抱える生活上や経済上の問題(休業給付、医療費、社会福祉制度の利用など)に対し、専門的な知識をもって相談に応じ、必要な社会資源への橋渡しを行う専門職です。妻が訴えている経済的な不安や生活費の心配は、まさに精神保健福祉士が対応すべき領域の相談です。
選択肢ごとの解説
- 1. 公認心理師は心理的な問題や精神的健康に関する専門家であり、入院費用の支払いといった経済的な問題や社会福祉制度に関する直接的な支援は専門外です。正しくは:心理的なストレスや精神的な問題がある場合に相談を促す選びやすい理由:精神的な負担が大きい状況なので心理的なサポートも必要かと思うかもしれない。混同注意:心理的なサポートと経済的なサポートの役割を混同しやすい。
- 2. 作業療法士は、身体または精神に障害のある人に対し、日常生活活動や社会生活への適応能力の回復、維持、開発を支援する専門職です。経済的な相談には直接関与しません。正しくは:日常生活動作の維持・向上や社会復帰のための支援を行う選びやすい理由:リハビリテーションの一環として社会復帰を支援する職種なので、間接的に生活に関わると思うかもしれない。混同注意:リハビリテーション職種と社会福祉専門職の役割を混同しやすい。
- 3. 理学療法士は、運動機能に障害がある人に対して、運動療法や物理療法を用いて身体機能の回復を支援する専門職です。経済的な相談には対応しません。正しくは:身体機能の回復や疼痛緩和などの理学療法介入を行う選びやすい理由:身体的な回復を助ける専門家だが、生活上の困りごと全般に関わるとは限らない。混同注意:リハビリテーション職種と社会福祉専門職の役割を混同しやすい。
- 4. 正解。精神保健福祉士は、精神的な問題を抱える人やその家族に対して、社会復帰、社会適応、生活支援、経済的な問題、福祉制度の利用など、多岐にわたる相談支援を行う専門職です。休業給付や入院費用の支払いといった経済的な問題や生活全般の不安に対して適切な情報提供や社会資源への連携が可能です。正しくは:適切選びやすい理由:精神科領域の職種というイメージが強いかもしれないが、精神疾患の有無に関わらず、生活上の困りごと全般の相談に応じる専門職である。混同注意:ソーシャルワーカー全般の役割と混同しやすいが、特に精神科医療機関では「精神保健福祉士」がその役割を担うことが多い。
国試ポイント
医療現場における多職種連携とその役割分担、特に患者や家族の経済的・社会的問題に対応する専門職の理解が問われています。精神保健福祉士の役割について正確に把握しているかが重要です。
混同注意
医療ソーシャルワーカー(MSW)と精神保健福祉士の役割は非常に似ていますが、精神保健福祉士は特に精神科領域に特化した専門性を持つことが多く、生活困窮者支援や社会復帰支援において重要な役割を担います。本件のように経済的な問題を含む生活上の相談は、これらの福祉職が担当します。
次に同じ論点が出たら
精神保健福祉士と連携した後、具体的な支援内容や進捗状況について、看護師は適宜情報を共有し、患者・家族へのケアプランに反映させていく必要があります。また、必要に応じて、他の職種(医師、栄養士など)とも連携し、多角的な支援を提供します。
関連知識
医療ソーシャルワーカー(MSW)は、医療機関において患者や家族の経済的、心理的、社会的問題について相談援助を行う専門職です。精神保健福祉士と同様に、医療費の相談、退院後の生活支援、社会資源の紹介などを行います。入院している病院にMSWがいる場合は、そちらも連携対象となります。公認心理師は心理的側面からの支援が主で、直接的な経済的支援は行いません。