Aさん（50歳、男性）は、23歳で統合失調症を発症し、精神科病院へ5回入院したことがある。1年前に、被害妄想が原因で隣人に暴力を振るい措置入院となった。入院後2か月で自傷他害の恐れは消失し、医療保護入院へ切り替えられたが、幻覚や妄想があり家族へ1日に何回も電話をかけていた。その後は家族へ電話をかける回数が減り、病棟での生活も安定してきた。幻聴は続いているが、自分の身の回りのことは自分で行えるようになった。作業療法も継続して参加できていることから、退院を検討することになった。 Aさんの退院について、両親は「退院は反対。入院前のように隣人とトラブルになるのではないかと不安です。私達も高齢になってきたので負担が大きいです」と話した。このときの両親への看護師の対応で適切なのはどれか。

解説

この問題は、患者の退院に際して家族が抱える心理的・物理的負担と不安に対し、看護師がどのように支援すべきかを問うものです。家族が具体的な不安（隣人とのトラブル、介護負担）を訴えている場合、看護師はそれらの不安を軽減するための具体的な解決策、すなわち退院後に利用できる社会資源（訪問看護、デイサービス、地域の相談窓口など）の情報を提供することが最も適切です。これにより、家族は漠然とした不安から解放され、具体的な支援のイメージを持つことができ、退院後の生活への準備を進めることができます。

選択肢ごとの解説

• 1. 正解。患者の家族が抱える不安（隣人とのトラブル再発の懸念、介護負担の増加）に対して、具体的な解決策やサポート手段を提示することは、不安の軽減と退院への準備を促す上で非常に効果的です。社会資源の活用は、在宅生活を円滑にし、家族の負担を軽減する重要な要素となります。
• 2. 患者の退院は、治療計画に基づき医師が判断するものであり、家族の希望だけで継続が決定されるわけではありません。また、退院後の不安に対し、安易に入院継続を勧めることは、患者の自立支援や在宅復帰を妨げる可能性があります。正しくは：患者の病状や今後の治療方針、退院後の生活について医師を交えて話し合う機会を設けることを提案する。選びやすい理由：家族の不安を一時的に和らげる選択肢に見えるため、選びやすいかもしれません。混同注意：家族の意見を尊重することと、医療者の適切な介入の区別が曖昧になる場合に混同しやすいです。
• 3. 患者の病状は個人情報であり、本人の同意なく近隣住民に開示することはプライバシーの侵害にあたります。また、病状説明が隣人トラブルの解決に直結するとは限らず、かえって偏見や誤解を招く可能性もあります。正しくは：近隣住民との関係性に関する具体的な困り事を傾聴し、必要に応じて地域の関係機関（地域包括支援センターなど）に相談することを提案する。選びやすい理由：隣人とのトラブルという問題に対して、情報共有が解決策になるように見えてしまうかもしれません。混同注意：問題解決のための情報共有と、個人情報保護の原則が混同しやすいです。
• 4. 退院は患者と家族にとって大きな生活の変化であり、様々な不安や葛藤を抱くのは自然なことです。家族に義務感だけを押し付ける対応は、家族の感情を無視し、信頼関係を損なうだけでなく、退院後の支援にも非協力的になる可能性があります。正しくは：家族の不安や負担感を具体的に傾聴し、共感を示しながら、退院に向けてどのようなサポートが必要かを一緒に考える姿勢を示す。選びやすい理由：家族の責任を強調することで、状況を動かそうとする意図が働いてしまうかもしれません。混同注意：家族の役割と、医療者が家族に寄り添い支援する役割が混同しやすいです。

国試ポイント

患者の退院支援における多職種連携と社会資源の活用、および家族の不安に対する傾聴と共感、具体的な支援策の提示という看護師の役割を問う問題です。特に、高齢者のいる家庭での退院支援は国試で頻出のテーマです。

混同注意

家族の感情への配慮と、問題解決に向けた具体的な介入のバランス。安易な入院継続や情報開示を勧める選択肢は不適切であると判断する必要があります。

次に同じ論点が出たら

同様の状況で、家族が具体的な問題点ではなく、漠然とした不安を訴えている場合は、まずその不安を具体的に聞き出す傾聴が重要になります。また、患者本人の意向と家族の意向が異なる場合の対応も検討する必要があります。

関連知識

退院支援、地域包括ケアシステム、社会資源（介護保険サービス、障害福祉サービスなど）、精神疾患患者の退院支援、家族への支援、インフォームド・コンセントとプライバシー保護。