Aさん（28歳、女性、外国籍）は3年前に日本人の夫と結婚し来日した。簡単な日本語を話せたため、来日した半年後からコンビニエンスストアでアルバイトを始めた。最近になり、夫は仕事で帰りが遅くなることが多くなった。Aさんが「お客さんが自分の悪口を言っている」と話したが、夫は気にしなかった。その後、アルバイト先の上司から「Aさんが奇声を発している」「ぶつぶつと独り言を言って歩き回っている」と夫に連絡があった。夫が病院に付添い精神科外来を受診し、統合失調症と診断されて入院となった。入院時、Aさんの髪は乱れ、誰かに見張られている気がすると怯えていた。 入院後2か月が経過した。Aさんは独り言を言うことはあったが、他の入院患者と口論になることはなかった。作業療法士から「Aさんは手先が器用で、作業療法中は楽しそうに過ごしています」と情報を得た。退院に向けた担当看護師との面談で、Aさんは「手芸が楽しかった」「家に1人でいると寂しい」と話した。退院に向けてAさんに提案する社会資源として適切なのはどれか。

解説

Aさんは手芸に意欲があり、退院後の寂しさを感じています。精神科デイケアは、日中の活動の場を提供し、他者との交流を促進することで、社会参加を支援し、生活リズムを整えるのに最も適した社会資源です。手芸活動の継続や新しい活動への参加機会も得られます。

選択肢ごとの解説

• 1. グループホームは共同生活の場を提供しますが、Aさんの現状で最も必要とされているのは、日中の活動の場と社会交流の促進です。独り言はあるものの、他者とのトラブルはなく、日中の活動に意欲を示しているため、まずはデイケアで社会参加を促すことが優先されます。正しくは：日中の活動の場や社会交流の機会を提供し、規則正しい生活リズムを整えることを目的とするならば、精神科デイケアがより適切です。選びやすい理由：「家に一人でいると寂しい」という発言から、共同生活の場を求めるように見えるかもしれませんが、生活全般の支援より、まずは日中の活動と社会交流の機会提供が優先されます。混同注意：「共同生活の支援」と「日中の活動と交流の支援」の目的の違い。
• 2. ショートステイは、家族の介護負担軽減や一時的な休息を目的とした短期間の入所サービスであり、退院後の継続的な社会参加や生活支援を目的とするものではありません。Aさんは退院後の生活の質向上と社会復帰を目指しているため、その目的に合致しません。正しくは：退院後の社会参加や生活リズムの確立、趣味活動の継続、他者との交流の場を提供するならば、精神科デイケアが適切です。選びやすい理由：「家に一人でいると寂しい」という発言から、一時的に自宅以外の場所で過ごすことを選択肢として考えるかもしれませんが、継続的な支援にはつながりません。混同注意：「一時的な休息・介護負担軽減」と「継続的な社会参加・生活支援」の目的の違い。
• 3. Aさんの情報に言語的な課題やコミュニケーション上の困難を示す記述はなく、通訳のボランティアはAさんの抱える「家に一人でいる寂しさ」や「手芸の楽しさ」といったニーズとは直接関連しません。正しくは：Aさんのニーズ（社会交流、活動の継続）に応える社会資源として、精神科デイケアが考えられます。選びやすい理由：ボランティア活動自体は社会参加の一形態ですが、Aさんが必要としているのは「活動の場」であり、特に通訳のスキルが必要な状況ではありません。混同注意：「社会参加」という広範な概念と、具体的なニーズへの適合性。
• 4. 正解。Aさんは手芸を楽しむなど活動に意欲があり、「家に一人でいると寂しい」と話しています。精神科デイケアは、規則正しい生活リズムの確立、日中の活動の場、他者との交流の機会を提供し、社会参加や生活技能の向上を支援するプログラムです。Aさんの「活動への意欲」と「他者との交流ニーズ」に最も合致し、退院後の生活の質を高めるために非常に有効です。正しくは：選択肢のままで適切です。選びやすい理由：特になし。Aさんのニーズと合致する。

国試ポイント

精神科リハビリテーションにおける様々な社会資源の目的と適応を理解しているか、また患者の具体的な状況やニーズに合わせて適切なサービスを選択できるかを問う問題です。特に、日中の活動の場や社会交流の機会提供の重要性が問われます。

混同注意

グループホーム（共同生活援助）と精神科デイケアの区別がつきにくい場合があります。グループホームは生活の場を提供しますが、デイケアは日中の活動と交流に特化しています。患者の「日中の活動意欲」と「寂しさ」というキーワードから、どちらがより直接的にニーズに応えるかを判断する必要があります。

次に同じ論点が出たら

今後同様の論点が出た場合、患者の「現在の症状の安定度」「日中の活動への意欲」「他者との交流へのニーズ」「生活の場に関するニーズ」を総合的に評価し、どの社会資源がその時点での患者の目標達成に最も寄与するかを判断する必要があります。

関連知識

精神科リハビリテーション、地域生活支援、精神保健福祉法に基づくサービスの種類と内容、各社会資源の役割（就労継続支援、地域活動支援センターなど）。