Aさん(28歳、女性、外国籍)は3年前に日本人の夫と結婚し来日した。簡単な日本語を話せたため、来日した半年後からコンビニエンスストアでアルバイトを始めた。最近になり、夫は仕事で帰りが遅くなることが多くなった。Aさんが「お客さんが自分の悪口を言っている」と話したが、夫は気にしなかった。その後、アルバイト先の上司から「Aさんが奇声を発している」「ぶつぶつと独り言を言って歩き回っている」と夫に連絡があった。夫が病院に付添い精神科外来を受診し、統合失調症と診断されて入院となった。入院時、Aさんの髪は乱れ、誰かに見張られている気がすると怯えていた。 入院後、担当看護師は毎日面会に来ている夫の表情が気になり声をかけた。夫は「先生から統合失調症には様々な症状があるとお聞きしました。入院して妻は落ちつきましたが、これからどう接していけばいいのか悩んでいます」と話した。担当看護師はチームカンファレンスで夫の様子を伝え、主治医の判断で、夫に家族心理教育への参加を促すことになった。担当看護師が夫に家族心理教育を勧める声かけで適切なのはどれか。
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出典:厚生労働省ホームページ(第111回看護師国家試験の問題および正答)。公共データ利用規約(第1.0版)に基づき利用。問題文・選択肢は公式の問題冊子のとおり掲載しています(文字の体裁を一部整えています)。解説は medimichi が作成したものです。
正解は1番
解説
家族心理教育は、疾病に対する正しい知識の提供、対応方法、再発予防策などを家族に教育するものであり、夫が妻の症状や接し方に困惑している状況に対し、適切な情報提供と具体的な対応策を学ぶ機会を提供することは、夫の困惑を解消し、妻へのサポート能力を高める上で最も有効です。統合失調症は多様な症状を呈するため、家族が理解し適切に対応できるようになることが、患者の回復と再発防止に寄与します。
選択肢ごとの解説
- 1. 正解。夫が妻の病状や接し方に困惑している現状に対して、家族心理教育が提供する具体的なメリット(症状理解、適切な対応方法の学習)を提示しており、夫のニーズに合致しているため最も適切です。選びやすい理由:夫の困惑に直接答える内容であり、家族心理教育の目的そのものを示しているため。混同注意:他の選択肢が不適切であるため、相対的に最も適切に感じられる。
- 2. 家族心理教育への参加は患者の退院の必須条件ではありません。このような声かけは家族に不必要なプレッシャーを与え、自発的な参加を阻害する可能性があります。また、医療倫理にも反します。正しくは:家族心理教育はあくまで患者や家族の回復をサポートする選択肢であり、強制されるものではないことを伝える必要があります。選びやすい理由:家族の協力が患者の退院に重要であることは事実だが、心理教育への参加が必須条件と誤解されがち。混同注意:家族の関与の重要性と、具体的なプログラムへの参加が必須であること。
- 3. 家族心理教育は専門職(医師、看護師、PSWなど)が中心となって疾患や対応について情報提供・教育を行うものであり、ご家族同士の支え合いを主目的とする自助グループとは異なります。家族心理教育に自助グループの要素が含まれることもありますが、主たる目的は異なります。正しくは:家族心理教育は専門家から疾患に関する情報や対応方法を学ぶ場であり、自助グループとは区別されるべきであると説明する。選びやすい理由:家族同士の支え合いも家族会や一部の心理教育プログラムに含まれることがあるため、混同しやすい。混同注意:家族心理教育と自助グループ。
- 4. 家族心理教育は通常、参加者の情報共有を促すため、匿名での参加を前提としていません。個人情報の取り扱いについてはプライバシー保護の配慮がありますが、匿名参加は一般的ではありません。このような声かけは、家族心理教育の本来の目的や機能と乖離しています。正しくは:家族心理教育は、参加者同士や専門職との交流を通じて学びを深める場であるため、匿名での参加は一般的ではないと説明する。選びやすい理由:プライバシーへの配慮から匿名性を求める人がいると誤解しやすい。個人情報保護と匿名性は異なる。混同注意:個人情報保護と匿名性。また、参加へのハードルを下げるための配慮と混同しやすい。
国試ポイント
家族心理教育の目的と、家族への声かけの原則(自発性の尊重と具体的なメリットの提示)を理解する。
混同注意
家族心理教育と自助グループは混同しやすいが、家族心理教育は専門職による疾患理解と対処スキルの獲得を目指すものであり、自助グループはピアサポートが中心である。
次に同じ論点が出たら
家族への心理教育を促す際の声かけは、対象者の現在の困り事に寄り添い、具体的な解決策やメリットを提示し、参加を強制しない姿勢を伝えることが適切かどうかで判断する。
関連知識
家族心理教育の主な内容は、疾患の病態生理、症状、薬物療法、ストレス対処法、再発の兆候と対処、社会資源の活用などである。参加形態は個別、集団があり、多職種連携で行われることが多い。家族の負担軽減とQOL向上にも寄与する。