職業倫理で正しいのはどれか。2つ選べ。

解説

理学療法士は、患者の個人情報を扱う専門職であるため、個人情報保護法を遵守することは不可欠な責務です。また、医療倫理の根幹をなす患者の自己決定権の尊重は、理学療法士が個別性と同意に基づいた治療を提供する上で非常に重要です。これら2つは、理学療法士の職業倫理における基本的な要素です。

選択肢ごとの解説

• 1. 一般的に医療倫理の基本原則は4つ（自律尊重、善行、無危害、正義）とされており、3原則という記述は不正確です。正しくは：医療倫理の基本原則は4つであるとされている。選びやすい理由：医療倫理に原則があること自体は事実なので、具体的な数に自信がないと選んでしまう可能性があります。混同注意：医療倫理の四大原則（自律尊重、善行、無危害、正義）の数。
• 2. 正解。理学療法士は患者の氏名、病状、治療内容などの機密性の高い個人情報を取り扱うため、個人情報保護法を遵守する義務があります。これは職業倫理の重要な一部です。
• 3. 正解。患者の自己決定権の尊重は、医療倫理の基本原則の一つ（自律尊重）であり、理学療法士も治療方針の選択やリハビリテーションへの参加において、患者の意思を尊重する必要があります。
• 4. ヒポクラテスの誓いは主に医師の倫理綱領として知られており、理学療法士には日本理学療法士協会が定めた独自の倫理綱領（例：理学療法士の倫理綱領）が存在します。正しくは：理学療法士の職業倫理には、日本理学療法士協会が定めた倫理綱領がある。選びやすい理由：ヒポクラテスの誓いが医療従事者全般の倫理の源流の一つとして広く認識されているため、深く考えずに選んでしまう可能性があります。混同注意：医師の倫理綱領と理学療法士独自の倫理綱領。
• 5. 理学療法士の免許の取り消しを含む行政処分は、理学療法士法に基づき厚生労働大臣が行う権限です。都道府県知事にはこの権限はありません。正しくは：理学療法士の免許の取り消し処分は、厚生労働大臣が行う。選びやすい理由：行政処分の主体が誰であるかについて、都道府県レベルの行政機関と国レベルの行政機関の権限の区別があいまいだと誤って選んでしまう可能性があります。混同注意：都道府県知事の権限（例：理学療法士の登録事務の一部）と厚生労働大臣の権限（例：免許の付与・取り消し、行政処分）。

国試ポイント

理学療法士に求められる職業倫理、関連法規、および免許に関する基本的な知識が問われています。特に、医療倫理の原則、個人情報保護、患者の権利、そして理学療法士法の行政処分に関する正確な理解が重要です。

混同注意

医療倫理の原則の数（3原則 vs 4原則）、特定の倫理綱領の対象者（ヒポクラテスの誓いは医師）、および免許に関する行政処分の主体（都道府県知事 vs 厚生労働大臣）が混同しやすいポイントです。

次に同じ論点が出たら

今後同様の倫理・法規に関する問題が出題された際には、医療倫理の基本的な概念、理学療法士が遵守すべき主要な法律（理学療法士法、個人情報保護法など）、そして具体的な行政処分の権限を持つ機関について、正確に判断できるかを確認することが重要です。

関連知識

医療倫理の四大原則（自律尊重、善行、無危害、正義）、個人情報保護法、患者の権利（自己決定権、知る権利、プライバシーの権利）、日本理学療法士協会の倫理綱領、理学療法士法における免許の付与・登録・取り消しに関する規定。