Aさん(50歳、男性、自営業)は妻(48歳)、長男(23歳、会社員)と3人で暮らしている。3年前から歩行時のふらつきを自覚していたが、日常生活動作〈ADL〉は自立していた。最近、転倒が多くなり医療機関を受診して頭部CT検査を受けたところ、小脳と脳幹に萎縮を認め、遺伝性の脊髄小脳変性症と診断された。Aさんは「母も同じ疾患で亡くなりました。妹が同じ敷地内に1人で暮らしていますが、妹も転ぶことが多くなり、医師の勧めで遺伝子診断を受ける予定です。明日、保健所に難病の医療費助成の申請に行くのですが、保健師に伝えた方がよいことはありますか」と看護師に質問した。 Aさんは仕事を辞め、妻が自営業を続け1年が経過した。Aさんは歩行器で室内を移動し、日中は1人で過ごしていた。転倒したことをきっかけに、訪問看護を週1回利用することになった。初回の訪問時に、Aさんは「妻が仕事を続けてくれて感謝しています。妻に迷惑はかけられない。妻が食卓に準備してくれた昼食を食べようと起き上がって歩行器に移ろうとしたら、立ちくらみを起こして転んでしまった」と訪問看護師に話した。訪問看護師のAさんへの対応で適切なのはどれか。
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出典:厚生労働省ホームページ(第112回看護師国家試験の問題および正答)。公共データ利用規約(第1.0版)に基づき利用。問題文・選択肢は公式の問題冊子のとおり掲載しています(文字の体裁を一部整えています)。解説は medimichi が作成したものです。
正解は4番
解説
Aさんの転倒原因は「立ちくらみ」であり、立位での移動中に発生しています。現状では歩行器を使用していますが、立ちくらみが頻発する状況下では立位での移動自体が危険を伴います。車椅子を使用することで、立ちくらみ時の転倒リスクを避け、安全に室内を移動できるようになります。これにより、Aさんの安全を確保しつつ、妻への負担を懸念するAさんの気持ちにも配慮し、自立した生活を支援することができます。
選択肢ごとの解説
- 1. ベッド上での食事は誤嚥のリスクを高める可能性があり、活動性の低下にも繋がります。Aさんの自立支援の観点からも、安易に活動を制限するべきではありません。正しくは:食事を摂る際は、安全に座れる場所で摂るための方法を検討する。選びやすい理由:転倒リスクを減らす目的では一見有効に思えるが、生活の質を低下させる。混同注意:転倒予防と生活の質維持のバランスが取れていない選択肢。
- 2. Aさんは「妻に迷惑はかけられない」と発言しており、妻への負担を懸念しています。妻が自営業を続けている状況で、さらに介護負担を増やすことは、Aさんの心理的な負担を増大させ、妻の生活にも影響を与える可能性があります。正しくは:Aさんが自力で安全に移乗できる方法を検討するか、介護保険サービスの利用など、妻以外の支援を検討する。選びやすい理由:転倒予防には介助が有効だが、Aさんの心理や家族の状況を考慮していない。混同注意:患者の気持ちや家族の状況への配慮が欠けている。
- 3. 今回の転倒は「立ちくらみ」が原因であり、単に筋力不足やバランス能力の低下だけが問題ではありません。原因が明確でないまま立位リハビリテーションを指導することは、再転倒のリスクを高める可能性があります。まずは立ちくらみの原因究明と対応が優先されます。正しくは:立ちくらみの原因を特定し、その上で必要なリハビリテーションの種類や強度を検討する。選びやすい理由:転倒予防にはリハビリが重要だが、原因へのアプローチが先。混同注意:転倒予防のための手段と原因へのアプローチの優先順位を混同している。
- 4. 正解。今回の転倒は立ちくらみが原因であり、立位での活動時に特にリスクが高いと考えられます。車椅子を使用することで、立位での移動に伴う転倒リスクを大幅に軽減でき、安全に室内を移動できるようになります。これはAさんの安全を確保しつつ、自立した生活を維持するための現実的な選択肢です。正しくは:(正しいため修正不要)選びやすい理由:歩行器からの変更は活動性の低下と誤解されがちだが、安全確保が最優先。混同注意:活動性の維持と安全確保のバランスを適切に判断することが求められる。
国試ポイント
患者の訴えから転倒の原因を特定し、その原因に即した具体的な転倒予防策を提案できるかどうかが問われています。単に活動性を制限するのではなく、安全を確保しつつ生活の質を維持するための最適な選択肢を見極める力が求められます。また、患者の心理的側面や家族の状況も考慮に入れることが重要です。
混同注意
転倒予防策としてリハビリテーションや環境調整が挙げられる中で、患者の具体的な状況(立ちくらみ、妻への配慮)に合致した介入を選択できるかが鍵となります。
次に同じ論点が出たら
車椅子導入後も、立ちくらみの原因究明と治療、残存機能の維持・向上に向けたリハビリテーションの検討、および福祉用具の使用状況の評価を継続することが重要です。
関連知識
転倒リスクアセスメント(立ちくらみの原因の特定を含む)、福祉用具の選択と活用、生活指導、家族介護者の支援。