令和元年（2019年）の国民生活基礎調査における高齢者の健康状態で正しいのはどれか。

解説

令和元年国民生活基礎調査の「高齢者の自覚症状の状況」によれば、65歳以上の自覚症状で男女ともに最も多く挙げられたのは「腰痛」である。これは、加齢に伴う骨や関節の変化、筋力低下などにより、腰部に負担がかかりやすくなることが背景にある。

選択肢ごとの解説

• 1. 令和元年の国民生活基礎調査で、75歳以上の通院者率は約9割には達していません。正しくは：75歳以上の通院率は約8割である。選びやすい理由：通院率が高いことは想像できるが、具体的な割合を正確に覚えている必要がある。混同注意：高齢者の通院率は高いが、具体的な数値が不明確な場合、誤った選択肢を選んでしまう可能性がある。
• 2. 令和元年国民生活基礎調査によると、65歳以上の有訴者率は男性で44.6%、女性で52.7%であり、全体としては半数をわずかに超える程度か、それ未満の層も存在する。選択肢の「半数以上」はやや曖昧だが、特に男性が半数以下であることから、全体としてこの表現は不適切である。75歳以上になると有訴者率は高くなるが、65歳以上全体で見た場合、半数以上と断定するのは不正確である。正しくは：75歳以上の半数以上が有訴者である。または「65歳以上の女性では半数以上が有訴者である」。選びやすい理由：高齢者の多くが何らかの症状を抱えているという認識から、この記述が正しいように思える。混同注意：有訴者率の高さは知っていても、具体的な年齢層や男女差を考慮しないと誤判断しやすい。
• 3. 令和元年国民生活基礎調査によると、外来受療率は年齢階級別に見ると、70～74歳が最も高く、それ以降の年齢階級ではやや低下する傾向が見られる（ただし全体的に高い水準は維持される）。したがって「年齢が上がるほど高くなる」という一方向の記述は不適切である。正しくは：65歳以上の外来受療率は、70歳代前半が最も高くなる。選びやすい理由：高齢になるほど医療機関の受診が増えるという一般的なイメージから、年齢とともに外来受療率も上がり続けると誤解しやすい。混同注意：高齢者全体の受療率が高いことと、年齢階級別の受療率の推移を混同しやすい。
• 4. 正解。令和元年国民生活基礎調査の「高齢者の自覚症状の状況」によると、65歳以上の男女ともに最も訴えの多い自覚症状は腰痛であり、次いで男性では肩こり、女性では肩こりや手足の関節痛などが続く。この記述は調査結果と一致している。正しくは：この記述は正しい。選びやすい理由：他の症状も多いため、迷う可能性はあるが、腰痛は高齢者に非常に多い一般的な症状として認識されている。混同注意：関節痛や肩こりなども高齢者に多い症状であるため、どれが最も多いかを正確に記憶していないと判断が難しい。

国試ポイント

国民生活基礎調査における高齢者の健康状態に関する具体的な統計データ（通院率、有訴者率、外来受療率、自覚症状の傾向）を正確に理解しているかが問われる。特に、最も多い症状や率の推移など、細部の知識が重要となる。

混同注意

高齢者の健康に関する一般的な認識（例：高齢者は病気がち、通院が多い）と、実際の統計データ（具体的な数値や傾向）との区別が曖昧な場合、誤った選択肢を選びやすい。

次に同じ論点が出たら

次回の調査結果との比較、または地域別の傾向など、より詳細なデータ分析が求められる状況において、この知識が基礎となる。

関連知識

高齢者の定義（WHO、日本の医療制度など）、加齢に伴う身体的変化、生活習慣病の罹患状況、介護保険制度における要介護認定者の状況なども関連知識として重要となる。