医療機関に勤務する看護師のうち、特殊健康診断の対象となるのはどれか。

解説

特殊健康診断は、特定の有害業務に従事する労働者の健康障害を早期に発見し、予防することを目的としています。血管造影検査室での業務は、電離放射線を取り扱うため、労働安全衛生法に基づく電離放射線健康診断（特殊健康診断の一種）の対象となります。その他の選択肢の業務は、一般的な健康診断の対象となるか、特殊健康診断の対象となる有害業務には該当しません。

選択肢ごとの解説

• 1. 内視鏡検査室での業務は、特定の有害業務には該当しないため、特殊健康診断の対象とはなりません。一般的な業務に伴う健康管理は、通常の健康診断で対応されます。正しくは：特殊健康診断の対象にはなりません。選びやすい理由：感染リスクを連想させるが、特殊健康診断の直接的な対象ではない。混同注意：感染症に関する検査と混同するかもしれないが、特殊健康診断は特定の有害業務に従事する労働者を対象とする。
• 2. 精神科病棟での業務は、精神的負担が大きい場合がありますが、労働安全衛生法で定められている特殊健康診断の対象となる有害業務には直接該当しません。メンタルヘルスケアは重要ですが、特殊健康診断の範疇とは異なります。正しくは：特殊健康診断の対象にはなりません。選びやすい理由：精神的ストレスを連想させ、健康管理の重要性を感じるが、特殊健康診断の直接的な対象ではない。混同注意：ストレスチェック制度と特殊健康診断を混同する可能性がある。
• 3. 正解。血管造影検査室では、X線などの電離放射線を取り扱う業務が行われます。電離放射線業務は、労働安全衛生法に基づく特殊健康診断の対象となる有害業務です。そのため、当該業務に従事する看護師は特殊健康診断を受ける必要があります。正しくは：特殊健康診断の対象となります。選びやすい理由：医療現場での一般的な検査業務と捉えがちだが、放射線被曝という特殊な有害業務に該当する。混同注意：内視鏡室と混同し、どちらも検査室であるため判断に迷うかもしれないが、放射線の有無が決定的な違いである。
• 4. 夜勤業務は労働時間帯の変動を伴い、健康への影響が懸念されますが、労働安全衛生法で定められている特殊健康診断の対象となる有害業務には直接該当しません。夜勤従事者への健康配慮は別途行われますが、特殊健康診断とは異なります。正しくは：特殊健康診断の対象にはなりません。選びやすい理由：夜勤による身体的負担を連想させ、健康管理の必要性を感じるが、特殊健康診断の直接的な対象ではない。混同注意：夜勤従事者に対する健康診断の項目と特殊健康診断を混同する可能性がある。

国試ポイント

労働安全衛生法における特殊健康診断の対象となる業務を正確に理解しているか。特に医療現場において、どのような業務が有害業務とみなされ、特殊健康診断が必要となるかを把握しておくことが重要です。電離放射線業務は典型的な特殊健康診断の対象です。

混同注意

一般的な医療業務と、特定の有害因子を伴う業務の区別が曖昧だと判断を誤りやすい。特に「検査室」という言葉で一括りにせず、具体的な業務内容（例: 放射線の有無）に着目することが求められます。

次に同じ論点が出たら

この問題が解ければ、医療現場における労働者の健康管理に関する基本的な知識、特に特殊健康診断の重要性と対象業務について理解できていると言えます。さらに、各業務における具体的な危険因子や健康影響についても深く学習を進めることが望ましいでしょう。

関連知識

労働安全衛生法、電離放射線障害防止規則、特殊健康診断の種類（電離放射線健康診断、特定化学物質健康診断、鉛健康診断、有機溶剤健康診断など）、定期健康診断、特定業務従事者の健康診断。