健康保険法による訪問看護サービスで正しいのはどれか。

解説

健康保険法に基づく訪問看護サービスでは、主治医からの訪問看護指示書を受け、訪問看護ステーションの看護師が利用者の状態やニーズに合わせて個別の訪問看護計画を作成します。これは、利用者への適切なサービス提供のために重要なプロセスです。

選択肢ごとの解説

• 1. 健康保険法による訪問看護サービスは、疾病や負傷により自宅で療養中の乳幼児から高齢者まで、年齢制限なく利用可能です。75歳以上という年齢制限はありません。正しくは：サービス対象は年齢制限なく、疾病や負傷により自宅療養が必要な全ての人です。選びやすい理由：高齢者が訪問看護を利用するケースは多いため、年齢制限があると誤解しやすい。混同注意：介護保険と混同すると、高齢者のみが対象と思われがちです。
• 2. 正解。健康保険法による訪問看護では、主治医からの指示書に基づき、訪問看護ステーションの管理者や主任看護師、または担当の訪問看護師が中心となって利用者の個別状況に応じた訪問看護計画を立案します。選びやすい理由：医師が計画を立案すると思われがちですが、訪問看護師が具体的な計画を作成します。混同注意：医師の指示書と訪問看護計画の立案者を混同しやすいです。
• 3. 要介護状態区分に応じた区分支給限度基準額が定められているのは、介護保険法による訪問看護サービスです。健康保険法による訪問看護サービスには、このような支給限度額の概念はありません（ただし、訪問回数や期間に制限はあります）。正しくは：要介護状態区分に応じた支給限度基準額が定められているのは介護保険サービスです。選びやすい理由：訪問看護は介護保険と健康保険の併用があるため、混同しやすいポイントです。混同注意：介護保険サービスと健康保険サービスの制度上の違いを理解していないと誤りやすいです。
• 4. 訪問看護師が利用者の居宅へ向かう際の交通費は、原則として診療報酬には含まれません。これは利用者が別途負担するか、訪問看護ステーションが別途規定を設けて徴収する費用となります。正しくは：利用者の居宅までの交通費は診療報酬に含まれず、利用者が別途負担することが一般的です。選びやすい理由：医療行為の一環と捉えがちですが、交通費は別扱いとなります。混同注意：医療費の全てが診療報酬で賄われると誤解しやすいです。

国試ポイント

健康保険法による訪問看護サービスの基本的な制度と、介護保険サービスとの違い、および具体的なサービス提供プロセスに関する知識が問われています。特に、サービス対象者、計画立案者、費用負担の原則は頻出ポイントです。

混同注意

介護保険法による訪問看護サービスとの違い（対象者、費用、計画立案の主体など）が混同されやすいです。

次に同じ論点が出たら

健康保険と介護保険のどちらの適用になるかによって、サービス内容や費用負担がどのように変わるかを判断できる必要があります。

関連知識

介護保険法における訪問看護サービス、医療保険における居宅療養管理指導、訪問看護ステーションの役割、診療報酬点数表における訪問看護に関する規定。