Aさん（82歳、女性）は息子（57歳、会社員）と息子の妻（55歳、パート勤務）との3人暮らし。3年前にAlzheimer〈アルツハイマー〉型認知症と診断され、認知症高齢者の日常生活自立度判定基準IIb、要介護2である。Aさんの介護は、主に息子の妻が行っていた。Aさんは、声かけがあれば日常生活動作〈ADL〉を自分で行うことができた。しかし、Aさんは徐々に認知症が重度化し、1人で外出すると帰ってくることができなくなり、夜間に落ちつきなく動き回ることが多くなった。息子と息子の妻はAさんの介護について介護支援専門員に相談していたが、息子の妻は睡眠不足となり、体調を崩してしまった。そのため、Aさんは介護老人保健施設に入所することになった。 看護師からAさんに施設について説明したが、その後もAさんは「ここはどこ」と繰り返し聞いていた。息子の妻は「私がやらなければいけないことは何ですか」と聞いてきた。息子の妻に対する看護師の対応で最も適切なのはどれか。

解説

認知症患者の家族は、患者の症状の変化や介護負担により、心身ともに疲弊していることが少なくありません。本設問において、息子の妻が「私が何をすべきか」と尋ねている状況は、まさに介護負担による精神的・身体的疲労のサインと捉えるべきです。このような状況では、まず介護者自身の健康と休息を確保することが、長期的な介護を継続する上で最も重要となります。介護者が倒れてしまっては、患者への支援も滞るため、まずは休息を促し、介護負担の軽減を図るアプローチが最も適切です。

選択肢ごとの解説

• 1. 面会を促すことは悪いことではありませんが、息子の妻が「何をすべきか」と疲労感を示している状況では、最優先の対応ではありません。彼女自身の負担軽減が優先されるべきです。正しくは：まずは休息を促し、その上でできる範囲での支援を提案する。選びやすい理由：家族の役割として面会は重要だが、現状の負担を考慮していない。混同注意：家族の役割を強調するあまり、現在の家族の疲労を見落とす可能性がある。
• 2. 家族会への参加は、情報共有や精神的なサポートを得る上で非常に有効ですが、これも息子の妻が「何をすべきか」と尋ねるほど切迫している状況では、まず彼女自身の休息が優先されます。すぐに実行に移せるものではなく、まずは現在の負担軽減が重要です。正しくは：現在の負担軽減を優先し、落ち着いてから家族会などの情報提供を行う。選びやすい理由：長期的なサポートとして適切だが、即時性・優先性に欠ける。混同注意：将来的な支援と現在の喫緊のニーズを混同する可能性がある。
• 3. 正解。Aさんの認知症の症状に加え、息子の妻が「私が何をすべきか」と尋ねている状況から、彼女が精神的・身体的に疲弊している可能性が高いと推測されます。このような場合、まずは介護者の負担を軽減し、心身の健康を保つことが最も重要です。介護者が健康でなければ、適切な介護を継続することは困難になります。そのため、休息を促す対応が最も適切です。正しくは：適切であるため修正不要。選びやすい理由：介護負担軽減の重要性は認識されているが、具体的に何をすべきかとの問いに直接答えていないように見えるかもしれない。混同注意：直接的な行動指示ではないため、一見すると「何をすべきか」という問いへの回答に見えないかもしれないが、介護者の健康維持は介護継続の土台である。
• 4. 認知症の対応方法を学ぶことは非常に重要ですが、息子の妻がすでに疲弊している状況で、すぐに「学ぶこと」を指示するのはさらなる負担を強いることになりかねません。まずは負担軽減が優先され、落ち着いてから学習の機会を提供すべきです。正しくは：現在の負担を考慮し、落ち着いてから対応方法の情報提供や学習の機会を提案する。選びやすい理由：認知症介護に必要な知識だが、今の状況では負担を増やす可能性がある。混同注意：長期的な視点での重要性と、現在の家族の疲労状態を見落とす可能性がある。

国試ポイント

認知症患者の家族介護者の支援に関する問題です。介護者の負担軽減の重要性と、そのための初期対応を理解しているかが問われます。

混同注意

他の選択肢も家族支援の一環としては考えられますが、本事例のように家族が「何をすべきか」と切迫感や疲労を示している状況では、まずは介護者自身の心身の健康維持が最優先されるべきである点を理解しているかがポイントです。

次に同じ論点が出たら

息子の妻が休息を取った後、どのような支援が必要か（情報提供、介護サービスの利用相談、家族会への案内など）をアセスメントし、具体的な計画を立てることが次のステップとなります。

関連知識

認知症の介護者は、身体的疲労、精神的ストレス、社会的孤立を感じやすく、うつ病のリスクも高まります。そのため、レスパイトケア（短期入所）の利用、介護サービスの導入、家族会の活用、地域の相談窓口（地域包括支援センターなど）への情報提供など、多角的な支援が求められます。特に初期段階では、介護者の負担感をアセスメントし、個別の状況に応じた支援を検討することが重要です。