がん診療連携拠点病院に設置されている｢がん相談支援センター｣の業務はどれか。

解説

がん相談支援センターは、がん患者やその家族が抱える様々な悩みや不安に対し、公平な立場で情報提供や相談支援を行うことを目的としています。具体的には、がんに関する一般的な情報の提供、治療に関する情報、療養生活、医療費、仕事との両立など、幅広いテーマについて適切な情報を提供します。

選択肢ごとの解説

• 1. がん相談支援センターは、がん患者さんやご家族の療養上の悩みや心配事に関する相談・情報提供を主な業務としており、具体的な就労の斡旋までは行いません。正しくは：就労に関する相談対応や情報提供は行いますが、具体的な職業紹介（斡旋）はハローワークなどの専門機関の役割です。選びやすい理由：がん患者の生活支援の一環として就労支援も含まれるため、広義の支援と捉えると誤解しやすいです。混同注意：就労支援（情報提供や相談）と、就労斡旋（具体的な仕事の紹介）を混同しやすいです。
• 2. がん相談支援センターは、診断や治療、検診といった医療行為を直接行う部署ではありません。情報提供や相談対応が主な業務です。正しくは：がん検診は、各医療機関の検診部門や自治体が実施するもので、がん相談支援センターの業務ではありません。選びやすい理由：がんに関する知識を提供するため、検診も業務範囲と誤解しがちですが、実施はしません。混同注意：がん検診に関する情報提供と、がん検診の直接的な実施を混同しやすいです。
• 3. 正解。がん相談支援センターの重要な業務の一つは、患者さんやご家族が抱えるがんに関する様々な疑問や不安に対し、科学的根拠に基づいた適切な情報を提供することです。治療法、療養生活、医療費、副作用対策など多岐にわたります。
• 4. セカンドオピニオン外来は、がん相談支援センターではなく、各医療機関の診療科や専門外来として設置・運営されます。センターはセカンドオピニオンに関する情報提供や受診のサポートは行いますが、外来そのものを開設するわけではありません。正しくは：セカンドオピニオン外来は、がん診療連携拠点病院内の別の部門（例：外来診療部門）で実施されます。センターは情報提供や医療機関案内を行います。選びやすい理由：セカンドオピニオンの相談を受ける窓口であるため、その外来をセンターが運営すると誤解しやすいです。混同注意：セカンドオピニオンの相談や情報提供と、セカンドオピニオン外来の直接的な開設・運営を混同しやすいです。

国試ポイント

がん診療連携拠点病院に設置される『がん相談支援センター』の役割と業務内容について、正確な理解を問う問題です。直接的な医療行為や専門的なサービス提供ではなく、『相談』と『情報提供』が中心であることを把握しているかがポイントとなります。

混同注意

がん相談支援センターの業務と、病院の他の部門（外来、検診部門、医療連携室など）の業務を混同しがちです。特に、相談対応と直接的なサービス提供（例：検診実施、就労斡旋、外来開設）の区別が重要です。

次に同じ論点が出たら

今後同様の問題が出た場合、がん相談支援センターの『相談支援』『情報提供』という核となる機能から逸脱する選択肢（直接的な医療行為、斡旋、外来運営など）は誤りであると判断する視点を持つことが重要です。

関連知識

がん対策基本法、がん診療連携拠点病院の指定要件、地域がん診療連携拠点病院の機能、がん医療と看護、患者・家族支援、情報提供と意思決定支援。