うつ病患者のリワークの説明で適切なのはどれか。
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出典:厚生労働省ホームページ(第60回作業療法士国家試験の問題および正答)。公共データ利用規約(第1.0版)に基づき利用。問題文・選択肢は公式の問題冊子のとおり掲載しています(文字の体裁を一部整えています)。解説は medimichi が作成したものです。
正解は3番
解説
リワークプログラムは、休職中のうつ病患者が職場復帰を目指す際に、職業生活に必要なスキルを再獲得・向上させることを目的としています。特に、集団での対人技能訓練は、職場でのコミュニケーションや協調性を回復させる上で極めて重要であり、多くのリワークプログラムで実施される核となる内容です。
選択肢ごとの解説
- 1. うつ病の治療初期は症状の安定化が最優先される時期であり、リワークプログラムは一般的に症状が改善し、ある程度の安定が見られてから導入されます。正しくは:うつ病の病状が安定し、復職への意欲が高まってきた段階でリワークの導入を検討します。選びやすい理由:早期介入の重要性という一般的な考え方から、リワークも早めに始めるべきだと誤解されやすいです。混同注意:急性期の治療介入と、病状安定後の復職支援の開始時期とが混同されやすいです。
- 2. 医療機関のリワークプログラムは、主に施設内での集団療法や作業活動を通じて復職準備性を高めることに重点を置きます。訪問支援は、就労移行支援事業所や地域障害者職業センターなどが、職場定着支援の一環として行うことが多いです。正しくは:医療機関のリワークは、主に施設内でのプログラムを通じて、復職に向けた基礎的な体力や精神力の回復、生活リズムの調整などを支援します。選びやすい理由:医療機関が包括的な支援を提供するイメージから、訪問支援も含まれると思われがちです。混同注意:医療機関の一般的な治療支援(訪問看護など)と、リワークプログラムにおける具体的な支援内容や、関係機関の役割分担が混同されやすいです。
- 3. 正解。リワークプログラムでは、職場復帰後に必要となるコミュニケーション能力や問題解決能力などの対人技能の向上を目的として、ロールプレイングやグループディスカッションといった集団プログラムが頻繁に取り入れられます。これは、うつ病による休職中に低下しがちな社会性の回復や自信の再構築に効果的です。
- 4. リワークプログラムの対象者は、うつ病などの精神疾患によって休職しており、職場復帰を目指している患者です。ストレスチェックの高ストレス者は、病気の診断を受けて休職している状態とは異なり、主に職場で働く従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐための対象です。正しくは:うつ病などの精神疾患により休職中で、復職を希望している患者が主な対象です。選びやすい理由:どちらも職場のメンタルヘルスに関連するため、対象者が同じであると誤解されやすいです。混同注意:ストレスチェックの目的(一次予防)とリワークプログラムの目的(二次予防、復職支援)が混同されやすいです。
- 5. 地域障害者職業センターなどの職業リハビリテーション機関は、医療機関と連携しながらも、その主な目的は「職業準備性の向上」や「職場への適応支援」です。病状の回復は医療機関の役割であり、職業センターは症状が安定した後の職業面でのサポートを提供します。正しくは:障害者職業センターのリワークは、病状が安定した後に、職業スキルや職場適応能力の向上を通じて、円滑な復職・再就職を支援することを目的としています。選びやすい理由:どちらも障害のある方の支援を行う機関であるため、目的が同じであると誤解されやすいです。混同注意:医療機関と職業リハビリテーション機関(障害者職業センターなど)の役割(病状回復 vs 職業リハビリテーション)が混同されやすいです。
国試ポイント
うつ病患者に対するリワークプログラムの目的、対象者、具体的な支援内容、および関連する機関(医療機関、職業リハビリテーション機関など)の役割分担について、正確な理解が問われています。特に、治療のどの段階で導入されるか、どのようなプログラムが実施されるか、各機関が何を目的とするかが頻出論点です。
混同注意
リワークプログラムの導入時期(治療初期か病状安定後か)、医療機関と職業リハビリテーション機関(障害者職業センターなど)のそれぞれの役割(病状回復と職業準備性の向上)、ストレスチェックの対象者とリワークの対象者の違いが混同されやすい点です。
次に同じ論点が出たら
今後、リワーク支援の具体的なプログラム内容(例:認知行動療法、SST、作業体験)、復職後の職場定着支援、多職種連携における作業療法士の専門性や役割、あるいは行政機関や企業内での支援体制について問われる可能性があります。
関連知識
精神科リハビリテーション、職業リハビリテーション、精神保健福祉法、障害者総合支援法、ストレスチェック制度、職場適応援助者(ジョブコーチ)制度など。多職種連携における作業療法士の役割も重要です。